SKハイニックス、DDRメモリ増産を進めるも需給正常化の時期は不透明と表明

半導体メモリ大手のSKハイニックスは、DRAM（主記憶装置）の供給不足が今後数年間続く可能性があると指摘したが、需給が正常化する具体的な時期を示すことは現時点では難しいと述べた。業界全体として生産能力を急速に拡大することには限界があり、状況を複雑にしている。

同社はメディア「WCCFtech」の取材に対し、メモリ市場の現状についてコメントした。同社の評価によれば、供給不足は当初の予想よりも広範な分野に影響を及ぼしている。ノートパソコン、デスクトップパソコン、スマートフォン、その他DRAMの供給に依存する電子機器など、幅広い製品の入手性に既に問題が生じていることを確認した。

SKハイニックスは、供給不足が解消する時期に関する確実な予測を現時点で行うのは時期尚早であると強調した。サプライチェーンは依然として変化した状況に適応中であり、供給不足の主な要因の一つである人工知能（AI）分野からの将来の需要規模は不確実なままである。

同社は既に生産能力の拡大に着手している。計画よりも前倒しで、新しい大規模工場「M15X」の稼働を開始した。この工場はHBM（高帯域幅メモリ）の生産を目的としており、2026年には本格的な量産段階に移行する見込みだ。

龍仁（ヨンギン）に建設中の新工場も、SKハイニックスの主要プロジェクトとして残っている。この工場は2027年前半の稼働開始を予定している。同社は能力拡大を供給不足への主要な対応策と位置付けているが、このような生産サイクルには多くの月数を要する。

また同社は、自社のDRAM生産ラインはAIなど特定の市場セグメント向けではなく、幅広い顧客を対象としていると説明した。大規模なクラウドプロバイダーやテクノロジー企業がDRAM供給の長期契約を結ぼうとする動きが市場に追加的な圧力をかけており、一般消費者向け市場の状況を悪化させ、さらなる価格上昇のリスクを高めていると指摘した。